法人情報詳細

一般財団法人日本食品分析センター

業種 その他

キャリア形成及び教育の考え方

分析のスペシャリストとして,社会に貢献できる人財を育てます。

風通しのよい職場風土のもとで,各個人が持てる能力を最大限発揮でき,働きがいを感じられるようキャリアを形成します。業務は社会の問題に身近に触れ,責任の重い仕事を担うため,担当業務の習得に加えて様々な研修プログラム(基本ガイダンス・品質マネジメントシステム・関連法規・分析機器・高度専門技術)により,全職員を分析のスペシャリストとして育成します。加えて組織人として必要な人事マネジメント研修・能力開発研修・キャリア開発研修等も早期から受講していきます。また,セミナーや講習会に参加する機会も多く,学会発表や資格取得も奨励しています。分析を通じてお客様の課題解決を支援でき,社会に貢献できる人財を育成します。

会社(法人)の魅力

中立・公正な第三者機関。分析試験を通じて,健康と安全をサポートし,広く社会に貢献することを使命としています。

当財団は,食品・医薬品等の分析機関としてリーダー的役割を担い,官公庁・企業等から高い評価・信頼を得ています。各種法律に基づく登録検査機関(食品衛生法・薬機法・健康増進法・JAS法等々)となり,ISOを認証取得し,約2万項目の分析が可能,お客様数は全国1万数千に及び,お客様の商品開発から流通販売,結果の評価・フォローまで様々な工程でサポートでき,ワンストップサービスを実現しています。職員は女性が約7割を占め,毎年女性職員の約1割が産育休を取得,育休からの復職率はほぼ100%,転勤のないコース,配偶者と共に異動できる制度等,福利厚生を充実させ,全職員が働きやすく活躍できる環境・制度を整えています。

概要

事業内容 中立・公正な第三者機関として,官公庁・企業等から委託を受け,食品・医薬品等の幅広い分野で分析試験を行い,高品質なデータを提供し,お客様の課題解決を支援しています。
本社所在地 〒151-0062 東京都渋谷区元代々木町52番1号
設立 1957年10月28日 農林水産大臣認可
資本金 基本財産 5億2,000万円
売上高 123億円(2023年度)
事業所 東京本部,大阪支所,名古屋支所,多摩研究所,千歳研究所,彩都研究所,新潟事務所,仙台事務所,札幌事務所,福岡事務所
従業員数 1277名(2025年4月1日)
薬剤師数
(薬学出身者数)
16名(薬学出身者数)
薬学出身者の活躍職種 技術系職員
沿革 1957年 設立
1969年 財団法人日本食品分析センターと改称
2013年 一般財団法人日本食品分析センターへ移行
現在に至る
お問い合わせ先 総務人事部 総務課
072-641-8920
saiyo20_os@jfrl.or.jp

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