法人情報詳細

一般財団法人日本食品分析センター

業種 その他

キャリア形成及び教育の考え方

分析のスペシャリストとして,社会に貢献できる人財を育てます。

風通しのよい職場風土のもとで,各個人が持てる能力を最大限発揮でき,働きがいを感じられるようキャリアを形成します。業務は社会の問題に身近に触れ,責任の重い仕事を担うため,担当業務の習得に加えて様々な研修プログラム(基本ガイダンス・品質マネジメントシステム・関連法規・分析機器・高度専門技術)により,全職員を分析のスペシャリストとして育成します。加えて組織人として必要な人事マネジメント研修・能力開発研修・キャリア開発研修等も早期から受講していきます。また,セミナーや講習会に参加する機会も多く,学会発表や資格取得も奨励しています。分析を通じてお客様の課題解決を支援でき,社会に貢献できる人財を育成します。

会社(法人)の魅力

中立・公正な第三者機関。分析試験を通じて,健康と安全をサポートし,広く社会に貢献することを使命としています。

当財団は,食品・医薬品等の分析機関としてリーダー的役割を担い,官公庁・企業等から高い評価・信頼を得ています。各種法律に基づく登録検査機関(食品衛生法・薬機法・健康増進法・JAS法等々)となり,ISOを認証取得し,約2万項目の分析が可能,お客様数は全国1万数千に及び,お客様の商品開発から流通販売,結果の評価・フォローまで様々な工程でサポートでき,ワンストップサービスを実現しています。職員は女性が約7割を占め,毎年女性職員の約1割が産育休を取得,育休からの復職率はほぼ100%,転勤のないコース,配偶者と共に異動できる制度等,福利厚生を充実させ,全職員が働きやすく活躍できる環境・制度を整えています。

概要

事業内容 中立・公正な第三者機関として,官公庁・企業等から委託を受け,食品・医薬品等の幅広い分野で分析試験を行い,高品質なデータを提供し,お客様の課題解決を支援しています。
本社所在地 〒151-0062 東京都渋谷区元代々木町52番1号
設立 1957年10月28日 農林水産大臣認可
資本金 基本財産 5億2,000万円
売上高 124億円(2022年度)
事業所 東京本部,大阪支所,名古屋支所,九州支所,多摩研究所,千歳研究所,彩都研究所
従業員数 1,306名(2023年4月1日)
薬剤師数
(薬学出身者数)
35名(薬学出身者数)
薬学出身者の活躍職種 技術系職員
沿革 1957年 設立
1969年 財団法人日本食品分析センターと改称
2013年 一般財団法人日本食品分析センターへ移行
現在に至る
お問い合わせ先 総務人事部 総務課 06-6386-2207
上野 saiyo20_os@jfrl.or.jp

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