法人情報詳細

サンヨーファイン株式会社

業種 メーカー

キャリア形成及び教育の考え方

医薬品の製造管理及び品質管理(GMP)を学び、薬剤師の資格を活かした業務を通じて、医薬品製造管理者として責任ある立場で国民全体のヘルスケアに貢献できます。

製造作業で製造管理を、分析業務で品質管理を学び、GMPの基礎を固めてから、総合的に医薬品品質システムを担う医薬品製造管理者として相応しい人材になって頂きます。
GMPは科学です。手順の遵守、記録の励行により、トラブルがロジカルに解決できます。そのため、ロジカルシンキング及び文書作成能力を鍛えて頂きます。
また、複数人の確認・照査・承認を基本とし、間違い防止を図る他、法律に従った手続きも学んでいただきます。
GMPを学び、薬剤師の資格や知識を活かした医薬品製造管理者として国民のヘルスケアに貢献する人材となって頂きます。

会社(法人)の魅力

(株)大阪ソーダ(以下、OS)のグループの中核として命にかかわる医薬品関連事業に携わり、迅速な製品・サービスの提供および品質重視をモットーに業務に励む一方、社員と組織がともに成長しあえる会社を目指しています。

2009年に(株)大阪ソーダ(以下、OSという)のヘルスケア事業拡大のため、OSのファインケミカル事業部と統合。2010年には(株)食品バイオ研究センターを吸収合併し遺伝子組換え・糖鎖関連のバイオ技術を強化。永年培ったバイオケミカル技術を用いて、動物組織等の天然物から各種酵素、タンパク質・核酸などの機能性成分を抽出・精製し医薬品や食品分野に提供。微生物を利用した資化法・酵素法により、光学活性化合物の製法の開発を行う。さらに、遺伝子組換え技術を応用して酵素を用いたシアル酸製造・販売を実施。大学・顧客と新規酵素探索や酵素を利用した有機合成反応の研究開発実施。バイオケミカルと有機合成で新時代のニーズに応えます。

概要

事業内容 医薬品原薬・中間体、食品添加物の製造販売
本社所在地 〒550-0011 大阪府大阪市西区阿波座1-12-18
創業 1982年2月
資本金 5000万円
代表者 古川 喜朗
事業所 本社(大阪)、尼崎事業所(兵庫)、加古川事業所(兵庫)、福井工場(福井)、松山工場(愛媛)
従業員数 98名(2023年7月1日現在)
薬剤師数
(薬学出身者数)
7名
薬学出身者の活躍職種 研究開発職、品質管理/品質保証職、生産技術職
沿革 1982年2月 サンヨーファイン設立、1989年1月 加古川事業所新設、1997年8月 福井に福井工場新設、
2008年12月 ダイソー(現大阪ソーダ)のグループに参入し、尼崎事業所および松山工場譲受、
2009年7月 ダイソーファインケミカルの事業譲受、2010年12月 ㈱食品バイオ研究センターを吸収合併

先輩インタビュー

出身大学 神戸薬科大学 大学院
卒業年 2000年

◆現在の職種を選んだ理由・魅力

GMPの規則に則り、医薬品原薬や中間体が適切な管理下で製造されているかを保証する「品質保証部」に所属しています。当社製品を顧客である医薬品製造販売業者(医薬品メーカー)に安心してご使用いただけるかを製造管理、品質管理の観点から保証する非常に重要な職種であり、責任も重大です。一方で、新規医薬品を国内外に販売する一翼も担っていることから、病気で苦しんでいる患者さんの助けになるところが非常にやりがいがあり、魅力的であると考えています。

◆当社の志望動機

当社は有機合成やバイオ技術を駆使した医薬品原薬や中間体の研究開発をから、パイロット製造を経て、数百~数千Lのスケールで一貫製造できる設備も有しています。全社で100名程度の小さな会社ではありますが、その分、縦割りではなく、所属部署の垣根を超えた横の繋がりも強く、情報共有もよく出来ていると思います。顧客は国内外の医薬品製造販売業者であり、今後、より一層のグローバル展開が期待できる会社です。

◆入社してからの仕事の変化・現在の仕事内容

2000年に入社した当時は、医薬品の中間体の研究開発に従事していました。その中で治験薬の開発やスケールアップ検討を行い、製造に使用する設備の適格性評価なども担当したことがあります。その後、営業部に異動し、自社製品の販売促進を行ったり、国内外の医薬品製造販売業者を訪問し、案件獲得に邁進していました。その後、品質管理業務や品質保証業務に従事するようになり、薬剤師の資格を有していることから、工場で医薬品製造管理者としての責務も担っています。

◆今後の目標

医薬品の日本の市場は小さく、今後ますます人口が減少すると予測されています。そのため、国内の製造販売業者は医薬品を海外でも販売できるようグローバル展開しています。当社の顧客の多くは日本の医薬品製造販売業者ですが、顧客がグローバル展開をするためには、当社もグローバルで求められるGMP管理が必要になります。例えば、アメリカに医薬品を販売するためには、米国食品医薬品局(FDA)の査察にも適合する必要があるため、当社としてもよりグローバルに展開できるようなGMPの仕組み作りを続けています。

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